2015年6月のマーケット概況

2015年6月のマーケット概況

  • 海外金相場Open or Close

    6月は1,190ドル付近でスタート。第1四半期の米実質GDP改定値、米個人消費支出がいずれも市場予想を下回った事でドル安が進行、金相場は一時1,205ドル付近まで上昇した。その後3日から5日にかけて発表された米雇用関連指標はいずれも堅調な結果となりドル高が進行、金需要は減退し5日には1,165ドル付近まで反落。8日から10日にかけては、ギリシャ支援問題が難航するとの見方や、黒田日銀総裁の円安牽制ともとれる発言をきっかけに円高・ドル安が進行、金需要の高まりから1,190ドル付近まで反発上昇した。その後11日から12日にかけては小売売上高をはじめとした堅調な米経済関連指標の発表を受け、同国の早期利上げ観測の高まりから金需要は減退し、12日に1,180ドル付近まで下落。その後は1,180ドルを挟んでの推移となったが、17日の米連邦公開市場委員会(FOMC)声明で早期利上げ観測が遠のく内容が発表されたことによるドル安進行や、ギリシャのデフォルト懸念の高まりが材料視され、18日には節目の1,200ドルを再び突破し大幅上昇した。その後22日から26日にかけてはギリシャ支援問題の進展観測や、堅調な米住宅関連指標の発表を背景に一時1,170ドルを割り込むまで反落。29日はギリシャ債務危機の深刻化による安全資産需要の高まりから1,190ドル付近まで上昇するも、米株式相場の上昇や、堅調な同国経済指標の発表を受けたドル高・ユーロ安を背景に1,170ドル付近まで反落して6月の取引を終えた。月内レンジは1,165-1,205ドル。

  • 海外プラチナ相場Open or Close

    6月は1,110ドル付近でスタート。3日に発表された5月度米新車販売台数の増加を受け需要増の見方から4日まで1,100ドル台を維持するも、5日発表の米雇用統計が市場予想を上回ったためドル高が進行し、同日に約2か月ぶりの安値となる1,090ドル付近まで下落した。8日から10日にかけては、原油相場の上昇、ギリシャ支援協議の難航観測、黒田日銀総裁の円安牽制ともとれる発言をきっかけに円高・ドル安が進行したため、10日には1,120ドル付近まで上昇。その後15日から17日は、5月度米鉱工業生産指数が軟調な結果となりプラチナの工業用需要が低迷するとの見方や、ギリシャ債務問題を背景とした欧州での需要減退観測から、17日に1,070ドル付近まで反落。18日から19日は米連邦公開市場委員会(FOMC)声明により米国の早期利上げ観測が遠のいたために大幅上昇した金相場に追随する形で1,095ドル付近まで反発上昇した。その後19日から24日にかけては金相場に連れ安となり1,060ドル付近まで下落、25日から26日は米国の株価上昇に連れる格好で1,090ドル付近まで上昇した。29日から月末30日にかけては1,080ドル付近を挟んで推移し6月の取引を終えた。月内レンジは1,060-1,120ドル。

  • 海外銀相場Open or Close

    6月は16.75ドル付近でスタート。金相場に連れ高となり一時17.15ドル付近まで上昇したが、5日発表の堅調な米雇用関連指標を受け、8日には16ドルを割り込むまで反落。その後、11日から12日にかけては米経済関連指標が良好な結果となったことから同国の早期利上げ観測が高まったため、11日に15.85ドル付近まで下落。12日から17日は16ドルを挟んでの推移となったが、17日発表の米連邦公開市場委員会(FOMC)声明で早期利上げ観測が遠のく内容が発表されたことで値を上げた金相場に連れ高となり、18日には16.40ドル付近まで上昇した。19日は新規材料難の中、ポジション調整と思われる売り優勢の展開で16.10ドル付近まで下落、23日には良好な米経済関連指標発表を背景としたドル高の進行で下落した金相場に連れ安となり、一時15.80ドル付近まで大幅下落。24日~25日にかけては、米個人消費支出や米新規失業保険申請件数等、良好な米経済関連指標の発表を受け続落したが、26日は前日の大幅反落を受けた安値拾いと思われる買い戻しが入り、16ドル付近まで反発上昇した。29日から月末30日にかけては、ユーロ安・ドル高の進行や、米株式相場の上昇などが圧迫材料となり、15.55ドル付近まで反落後、少し値を戻して6月の取引を終えた。月内レンジは15.55-17.15ドル。

  • 為替相場Open or Close

    6月は124.10円付近でスタート。1日発表の米経済関連指標が良好な結果となり、同国の早期利上げ観測が高まったため124.80円付近まで上昇。その後、5日発表の米雇用統計が市場予想を大きく上回ったため、同国の早期利上げ観測の高まりから円売りドル買いが進み、約13年ぶりに125.50円付近まで上昇。9日は前週の反動から124.00円付近まで下落、翌10日の黒田日銀総裁の円安牽制ともとれる発言をきっかけに円高・ドル安が進行し、11日は122.70円付近まで大幅に下落した。12日から17日にかけては、良好な米経済関連指標の発表でドル高が進行し123円台で推移したが、17日発表の米連邦公開市場委員会(FOMC)声明で米国の早期利上げ観測が遠のく内容が発表されたことから、18日から22日にかけて再び123円台を割り込んだ。その後、23日から26日は第1四半期の米GDP確定値他、良好な米経済関連指標の発表が続き、同国の早期利上げ観測の高まりから、124.35円付近まで反発上昇した。29日から月末30日にかけては、ギリシャ債務危機の深刻化(銀行の休業・預金の引き出し制限などの資本規制導入)により、30日に一時122.10円付近まで下落後、122.50円付近まで値を戻して6月の取引を終えた。月内レンジは122.10-125.50円。