2018年3月のマーケット概況

2018年3月のマーケット概況

  • 海外金相場Open or Close

    金相場は1,315ドル付近でスタート。初旬は安全資産需要などがサポート要因となり、堅調な推移となった。1日には発表されたISM製造業景況指数の良好な結果を受けて、利上げペース加速観測の高まりを背景としたドル高に1,305ドル付近まで下落したものの、翌2日には米政権が鉄鋼、アルミニウムへの関税賦課を表明したことから、貿易戦争の懸念が強まり、金相場は1,325ドル付近まで大幅反発した。さらに6日にはドル安を背景に米国の追加関税に対する不透明感などが引き続き材料視され、金相場は1,335ドル付近まで値を伸ばした。中旬にかけては、ドル高や良好な米経済指標が重しとなり、金相場は弱含む展開に。8日には欧州中央銀行(ECB)が定例理事会で金融政策の維持を決定したことからドル高が進行し、金相場は1,320ドル付近まで下落した。その後、反発する場面も見られたが、15日には良好な米経済指標の発表を受けて、金相場は1,320ドルを割り込み、翌16日には1,310ドル付近まで値を落とした。月後半にかけては、これまでの相場下落を背景に、安全資産需要が旺盛となり、地合いを強める展開となった。23日には米中貿易摩擦への警戒感の高まりから、1,350ドル目前まで上昇、26日には元ロシアスパイの暗殺未遂事件を受けて、米欧とロシア間の対立激化が懸念され、1,355ドル付近まで上伸した。その後は、急速な上昇を受けて利益確定売りなどが優勢となり、翌27日に米中貿易摩擦への懸念緩和などを受けて1,340ドル付近まで下落すると、29日にはドル高などが圧迫材料となり、1,325ドル付近まで下落して3月の取引を終えた。月内レンジは、1,305-1,355ドル。

  • 海外プラチナ相場Open or Close

    プラチナ相場は990ドル付近でスタート。1日には良好な米経済指標の結果を受けて売り優勢となり、960ドル付近まで大幅下落した。その後は、ドル安などを背景に、大幅下落後の反動から、6日には970ドル台中盤まで買い戻される場面も見られたが、9日には良好な米雇用指標などを受けて960ドル付近まで反落した。中旬にかけては、為替動向や経済指標の内容を眺めて方向感に乏しい展開となった。13日にはティラーソン米国務長官が解任されたことを受けて上昇した金相場につれて965ドル付近まで上昇したが、16日には発表された米経済指標が良好な内容となったため、950ドル付近まで下落。19日には株安などを背景に955ドル付近まで反発したが、21日には再び950ドル付近まで値を落とした。下旬にかけては、独自材料が不足するなか、950ドル付近でのもみ合いが続いたが、28日には朝鮮半島を巡るリスク後退を示唆する報道を受けて下落した金相場につれ安となり、プラチナ相場は940ドル付近まで下落した。月末にかけてもドル高や株式相場の上昇が重しとなり、プラチナ相場は930ドル付近まで値を落として3月の取引を終えた。月内レンジは、930-990ドル。

  • 海外銀相場Open or Close

    銀相場は16.40ドル付近でスタート。初旬は安全資産需要などに堅調に推移した金相場につれて値を伸ばす展開となった。1日はドル高などが圧迫材料となり反落したが、翌2日には米政権が鉄鋼、アルミニウムへの関税賦課を発表したことを背景に上昇した金相場につれて16.50ドル付近まで上昇した。6日にはドル安や米国の追加関税への懸念から金相場が上昇、銀相場もつれ高となり、一時は16.90ドル付近まで上伸した。その後はドル高などを受けて16.50ドル付近まで下落し、もみ合いとなったが、16日に良好な米経済指標を受けて下落した金相場につれて16.30ドル付近まで値を落とすと、20日には一時16.10ドル付近まで下落する場面も見られた。その後、下旬にかけては金相場が堅調に推移したことを背景に、銀相場も地合いを強める展開となった。21日にはドル安進行を背景に16.40ドルを回復、23日には米中貿易摩擦への懸念から上昇した金相場につれ高となり、16.60ドル付近まで値を伸ばした。さらに26日には米欧・ロシア間の対立激化への懸念から金相場が上昇したことを背景に、一時16.80ドル付近まで上昇した。月末にかけては、朝鮮半島を巡るリスクの後退などを受けて金相場が下落したことを背景に、これまでの上昇も相まって利益確定売りなどが優勢となり、再び16.30ドル付近まで下落して3月の取引を終えた。月内レンジは、16.10-16.90ドル。

  • 為替相場Open or Close

    ドル円相場は106.70円付近でスタート。2日には米政権が鉄鋼、アルミニウムへの関税賦課を表明したため、貿易戦争への懸念からリスク回避の円買いが進み、ドル円相場は105.30円付近まで円高に振れた。その後は米国株式市場が堅調に推移したことなどがサポート要因となり、6日には106.50円付近までドル高が進行、さらに9日には米朝首脳会談開催の報などが好感され、ドル円相場は107.00円付近まで買い戻された。中旬にかけてもドル円相場は堅調な推移となり、13日には投機筋のドル買いなどを受けて、107.30円付近までドル高が進んだ。その後、月後半にかけては、米国の政治リスクや米中貿易摩擦への懸念などから、リスク回避の円買いが進む展開となった。ティラーソン米国務長官解任などを受けて継続的な円買いが進んだことから、16日にはドル円相場は105.60円付近まで下落。21日には米連邦公開市場委員会(FOMC)において利上げが決定され、ドルは一時106.60円付近まで買い戻されたものの、26日には米中貿易戦争への懸念が再び高まったことから、リスク回避の動きが加速し、ドル円相場は104.60円付近まで円高に振れた。月末にかけては、これまでの円高傾向を背景に、北朝鮮を巡る地政学的リスクの後退などを受けてドルが一部買い戻され、106.30円付近で3月の取引を終えた。月内レンジは、104.60-107.30円。