景気の波は繰り返されており、景気後退の局面、いわゆる不況が訪れることもあるでしょう。そのため、資産運用においてはそういった局面にも備えたポートフォリオを事前に組んでおくことが重要です。
この記事では不況に強い資産や不況時の資産運用で心がけたいポイントをご紹介します。
目次
- 景気の波は繰り返されており、いずれ不況が訪れることは避けられない
- 金・プラチナなどの貴金属や不動産など不況時に強い資産をポートフォリオに取り入れよう
- 純金積立なら少額から始められ、不況時も安全資産として機能してくれる
この記事のポイント
景気サイクルによる不況は避けられない
景気には好景気と不景気の波を繰り返す「景気サイクル」や「景気循環」と呼ばれる波があります。過去を振り返ると「高度経済成長後のオイルショック」、「バブル景気とバブル崩壊」、「ITバブル」、「リーマンショック」など、この好不況の繰り返しが見て取れます。そのため、資産運用に取り組む際はいずれ訪れる不況に備えて対策を講じておくことが大切です。
金融資産には株式や債券、貴金属などさまざまな種類がありますが「好況時に強い資産」と「不況時に強い資産」に分けることができます。ポートフォリオを組む際はそれぞれをバランス良く組み合わせることが重要です。
不況時に強い資産とは？
ここでは不況に強いと言われる主な資産を4つご紹介します。
金
金は実物資産のひとつです。不況で景気が後退する局面では「モノ」としての形を持ち、それ自体に価値がある実物資産が注目されます。これは企業や国の信用リスクに影響を受けにくいことが主な要因です。例えば、株式は企業が発行する証券のひとつですが、その発行体である企業が倒産したり、財政難に陥ったりすると投資した資金が失われるリスクがあります。
一方、金は国や企業が発行するものではないため、発行体の信用リスクによって価値が下がる心配がありません。
したがって、景気の先行きが不透明で株価が大きく下落する不況時においては、安全資産とされる金に資金が流入する傾向が見られます。
不動産
不動産は不況時でも家賃やテナントの賃料が大幅に下がることが少ないため、安定した収益を得やすいという特徴があります。そのため、先行きが不透明な環境下においても不動産投資は安定的なインカムゲインを得やすいと言えるでしょう。
ただし、景気後退局面においては企業の業績不振に伴うテナントの撤退が増加するなど、空室リスクが高まる点に注意が必要です。保有する不動産の空室率が高まると資産価値が下がってしまう恐れがあります。
また、景気後退により銀行の融資姿勢が厳しくなると不動産の買い手が減り、不動産を売却しようとした際に希望の価格帯で買い手がつかず、期待していた売却益を得られないリスクもあります。
債券
国や企業が発行する債券は、あらかじめ決められた条件に基づいて利息を受け取れることが特徴です。そのため、不況時でも安定した収益を得やすいメリットがあります。特に国債は国が発行しているという安心感から投資先として好まれています。
ただし、債券はデフォルト（債務不履行）のリスクがある点に注意が必要です。デフォルトリスクとは、債券の発行体の財務状況が悪くなることで、元本や利息が支払われなくなるリスクのことを言います。
特に、不況時には企業の業績不振に伴い、債券のデフォルトリスクが高まります。国債であっても過去にデフォルトした事例は少なくありません。
債券へ投資する際は、発行体の信用力や財務状況をよく確認してから、低リスクの発行体へ投資することが大切です。
現預金
現金や金融機関に預ける預貯金は、景気の変動による価格変動がありません。株式のように価格が上下することがないため、不況時でも安心して保有できます。また、不況時の支払いや急な出費にすぐさま対応できる点も安心できるポイントのひとつと言えます。
ただし、不況時は経済を活性化させるため、中央銀行が政策金利を引き下げる傾向がある点に留意しておくことが必要です。その結果、金融機関の預貯金金利も低下するため、金融機関に預けていてもほとんど利息を得ることができません。
加えて、景気後退時にもインフレが起きる「スタグフレーション」にも注意が必要です。通常、不況時は物価が下がるデフレが起きるとされていますが、原油価格の高騰や通貨安などによって不況とインフレが同時に進行することがあります。このような状況下では実質的にお金の価値が目減りし、金融機関に預けている預貯金の価値が低下するリスクが考えられます。
不況時の資産運用で心がけたいポイント
ここでは不況時の資産運用において心がけたい主なポイントを3つご紹介します。
長期目線で資産運用に取り組む
不況が長引くと「このまま資産運用を続けていてもいいのだろうか？」と不安を抱くことがあります。このような景気が回復しない環境においては「現金が一番安心できる」と思う方がいらっしゃるかもしれません。
しかし、資産運用の基本は長期投資です。冒頭でもお伝えしたように景気は好景気と不景気を繰り返すため、不景気になってもいずれは景気が良くなることが期待されます。目先の状況で判断せず、長期目線で資産運用に取り組むことが重要です。
不況後のインフレを視野に入れる
不況時の資産運用で注意したいのが好景気に転じた後のインフレです。一般的に好景気のサイクルへ入ると、景気拡大に伴って物価が上昇する傾向が見られます。物価が上がると、その分現金の価値が目減りしてしまいます。
不況時には景気の影響を受けにくい現預金の割合を高めることも有効な手段のひとつです。しかし、その後に景気が回復しインフレに転じた場合、資産価値が目減りしてしまう点に注意が必要です。
不況という理由で現預金に資産を偏らせるのではなく、将来的なインフレへの備えとして、価値が上がりやすい資産をあわせ持つことを検討しましょう。
積立投資を継続する
先行きが不透明な不況時は、株式をはじめとするさまざまな金融資産の価格が下落する傾向が見られます。しかし、後から振り返ると、このような下落局面は「絶好の投資機会」だったことも珍しくありません。
とは言え、景気回復の見通しが立たない状況で、まとまった金額を投じるのは精神的な負担も大きいでしょう。このような時こそ、購入のタイミングを分散できる積立投資がおすすめです。
例えば、積立投資のひとつである純金積立は毎月一定の金額で金を購入する投資方法です。不況時に強いとされる金でも「一度にまとめて投資することが不安」と感じる方もいらっしゃいますが、このような場合は、純金積立を利用して、投資のタイミングを分散することにより、価格変動リスクを軽減することが期待できます。
前述のとおり、純金積立は金を定期的に定額購入する投資方法のため、購入するタイミングが分散される仕組みです。これにより購入単価が平準化され、高値づかみを回避することができます。この購入方法をドルコスト平均法と言い、価格が高い時と低い時の購入単価を平準化できるため、価格変動リスクを軽減する効果が期待できます。
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これから純金積立を始めようと考えている方は、大切な資産を安心して預けるためにも信頼できる運営会社を選ぶことが大切です。
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まとめ
資産運用は好況時だけでなく、不況時も見据えながら取り組むことが重要です。特に「株式だけ」など、ひとつの資産に偏ったポートフォリオを組んでいると、不況時に大きく資産が目減りしてしまうリスクがあります。
不況時は金やプラチナなど、それ自体に価値がある実物資産が強みを発揮する傾向が見られます。ポートフォリオを組む際は、こうした不況時にも強みを発揮する安全資産をバランス良く取り入れることを考えましょう。
また、純金積立やプラチナ積立を利用すれば、投資のタイミングを分散することで価格変動リスクを軽減することも期待できます。
※本記事は投稿時の情報です
