資産運用に取り組む際、多くの方が直面する悩みのひとつがリスク資産の割合です。「利益を得たいが、リスク資産を増やしすぎるのは不安」、「どの程度の割合でリスク資産を組み入れたら良いか分からない」、このような悩みや不安を抱える方も多いのではないでしょうか。
ここではリスク資産の割合を考える時のポイントや適切な割合について解説します。
目次
- リスク資産は投資意向に合わせて適切な割合を保つことが大切
- ポートフォリオは定期的に見直す必要がある
- リスク資産にあわせて純金積立もおすすめ
この記事のポイント
資産運用は安全資産とリスク資産のバランスが大事
資産運用でお金を育てていくためには、安全資産とリスク資産のバランスを適切に保つことが重要です。まずはリスク資産の基本的なポイントについて学んでいきましょう。
そもそもリスク資産とは？
リスク資産とは市場の変動によって価値が大きく動く可能性がある資産を指します。例えば、現時点で1万円の価値があっても、市場動向によって8,000円や1万2,000円に変動する可能性が考えられます。
具体的には、企業業績や経済情勢などによって価格が変動する「株式」、企業の信用力や金利動向などによって変動する「社債」などが挙げられます。
リスク資産は価格の変動によって投資した元本を下回る可能性がある一方で、価格動向によっては元本を上回るリターンを得られることが特徴です。
反対に「預貯金」や「国債」など将来的に元本を割るリスクが低いものを「安全資産」と呼びます。また「金」は価格変動があるものの危機時に価値を保ちやすく、相対的には「安全資産」と言えるでしょう。「金」はそのものに価値のある「実物資産」であり、全世界で価値が共通していることに加え、これまで無価値になったことがありません。
適切な割合でなければ資産運用がうまく進まない可能性も
資産運用においては、リスク資産を適切に取り入れてリターンを得ることが重要ですが、資産配分によっては期待どおりの運用成果を得られない点に注意が必要です。例えば、リスク資産の配分が少ない場合、十分なリターンを得られず、運用目標まで到達しない可能性が考えられます。
一方、リスク資産が多すぎる場合、思わぬ損失によって資産が減ってしまうこともあるでしょう。
資産運用に取り組む際には、自分の投資意向に合った安全資産とリスク資産のバランスを考えることが大切です。
日米欧における家計の構成比の違い
次に、国・地域別における家計の構成比について見ていきましょう。
日本銀行が発表した「資金循環の日米欧比較（2025年8月29日）」によると、日本では家計における現金・預金の割合が51％と過半数を占めています。一方で、株式などは12.2％、投資信託は6％にとどまり、リスク資産への振り分けの割合は限定的と言えるでしょう。
これに対し、アメリカでは現金・預金の割合が11.5％と日本よりもはるかに低く、株式などは41.5％、投資信託は13.1％となっています。この数値から明らかなように、アメリカはリスク資産への投資割合が高く、日本とは異なる傾向が見受けられます。
ユーロエリアでは現金・預金の割合が31.8％とアメリカよりも高い水準ですが、株式などが25.3％、投資信託が10.9％と、日本よりもバランスが取れていることがうかがえます。
この調査結果から、日本ではアメリカやユーロエリアに比べてリスク資産の割合が低く、現金・預金などの安全資産を重視した構成比となっていることが読み取れます。
こうした家計の構成比率の違いが、日本政府が「資産運用立国」の実現を掲げる背景になっていると考えられています。私たちが金融資産を増やしていくためには、これまで安全資産にとどまっていた資産の一部をリスク資産へ振り分けることが求められるでしょう。
リスク資産の割合を考える時の3つのポイント
リスク資産の割合を考える場合、次のような3つのポイントを意識しましょう。詳しく解説していきます。
資産運用に取り組む目的を明確にする
リスク資産の適切な割合は、資産運用に取り組む目的によって変わります。例えば「教育資金を準備する」というケースと、「数十年先の老後資金に備える」というケースでは、許容可能なリスクの程度が異なります。
まずは「なぜ資産運用に取り組むのか」ということを明確にした上で、その運用期間や目標とするリターンなどに応じてリスクの対策を考えることが大切です。
ポートフォリオを分散する
資産運用におけるポートフォリオとは、保有する金融資産の組み合わせを指します。例えば、私たちの公的年金を運用している年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）は、次のような基本ポートフォリオに基づいて運用に取り組んでいます。
| 国内債券 | 25％ |
| 外国債券 | 25％ |
| 国内株式 | 25％ |
| 外国株式 | 25％ |
このように、資産運用の目的に応じて、複数の資産を組み合わせることが大切です。
定期的に割合を見直す｜「100－年齢」の考え方
ポートフォリオは一度配分を決めたら終わりではありません。投資意向は年齢やライフステージによって変化することがあるからです。
従って、常に適切なポートフォリオを保つためには、定期的にポートフォリオを見直し、自分の運用目的やリスク許容度に合っているか確認する必要があります。
中にはリスク資産の適切な配分についてよく分からない方もいらっしゃるかもしれません。その際は「100－年齢」という考え方が役立ちます。これはリスク資産の割合を「100－年齢」で算出する考え方に基づいています。例えば、現在40歳の場合は「100－40＝60」となりますので、リスク資産の上限目安を60％と考えると良いでしょう。
しかし、リスク資産の割合は年齢だけでなく、投資経験や今後のライフイベント、目指したい利回りなどによっても異なります。そのため「100－年齢」の考え方は、あくまでひとつの目安として捉えておきましょう。例えば、まずはリスクの小さいものから取り入れて、徐々に価格の変動に慣れていくこともひとつの方法です。
純金積立は安定的に運用するための選択肢
純金積立とは毎月任意の金額を設定し、定期的に少しずつ金を積立購入していく方法です。ドルコスト平均法により月々一定額分の金を積立購入していくため、金を購入するタイミングが分散され「高い時にまとめて買ってしまった」という「高値づかみ」を避けられるメリットがあります。
リスク資産は自ら買い時を判断することが求められますが、市場の動きを見ながら適切なタイミングを判断するのはプロの投資家でも容易ではありません。
その点、純金積立は一度購入金額を設定すれば毎月自動的に購入されるため、相場を気にせずリスクを抑えながら長期的に資産運用に取り組むことが可能です。
また、株式や債券と反対の値動きを見せることが多い金をポートフォリオに組み込むことで分散効果を期待することができます。
純金積立なら三菱マテリアルのマイ・ゴールドパートナー
これから純金積立を始めようと考えている方は、大切な資産を安心して預けるためにも信頼できる運営会社を選ぶことが大切です。
しかし「どこの運営会社を選べば良いのか分からない」、「さまざまな候補がありすぎて選ぶことができない」とお悩みの方には、三菱マテリアルのマイ・ゴールドパートナーをおすすめします。
三菱マテリアルは明治29年（1896年）から100年以上にわたって金の製錬に取り組んできた歴史があり、国際基準の高い品質を保証しています。
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年会費は800円、積立購入手数料は1,000円につき26円（消費税込）または31円（消費税込）、ボーナス月プラス積立購入や各種スポット購入の場合には手数料がかかりません。
保管料は消費寄託預かりでは無料、混蔵寄託預かりでは有料です。口座管理料はかかりません。
積み立てた金は金地金で現物を受け取ったり、金貨で返還を受けたり、市場売却受託サービスを利用して金銭で返還を受けることができます。
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※Web価格は当社店頭価格に比べ、金・プラチナで10円/g、銀で0.15円/gの優遇となっております。適用対象はオンライントレード取引での当日スポット購入、等価メタル変更サービス、市場売却受託サービスです。
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なお、金・プラチナ・銀の消費寄託、混蔵寄託の購入取引が対象です（混蔵寄託は金のみの取扱いとなります）。詳細は以下ホームページをご参照ください。
まとめ
資産運用では、リスク資産と安全資産を適切に配分することが大切です。まずは、資産運用に取り組む目的や目指したいリターンなどを明確にした上で、どれくらいリスク資産を配分するか考えてみましょう。
また、最初はリスクを抑えた方法から始めてみることもおすすめです。特に純金積立は高値づかみのリスクを軽減できるメリットがあるため、投資経験の浅い方でも始めやすいのが特長と言えます。
「いきなりリスクが高いものに投資するのが怖い」、「リスク資産を取り入れたいけど何から始めれば良いのか分からない」という方は、まずは純金積立から始めてみてはいかがでしょうか。
※本記事は投稿時の情報です
