豊島逸夫の手帖

2026年2月6日

昨日は超多忙でブログまで手が回らなかった。
基本的に大幅下落が昨日そして今朝も続いている。
筆者の見解は変わらず。

金はファンダメンタルズにいささかの変化もなく、ただ投機筋が買いのポジションをひっくり返しているのみ。
筆者が本欄で頻繁に使ってきた「投機買いのドカ雪が自重に耐え兼ね、表層雪崩を起こした」という表現がメディアでは一般化しているね。

因みに、今日午後ＹｏｕＴｕｂｅを収録。早ければ今晩中にも配信（楽待チャンネル）。

銀の下げは「暴落」と表現してよい。
やはり「博打」であったことが露呈。筆者は「１３０ドルになることもあれば、８０ドルになることもある」と発言したが、現実は１２０ドルが一時６０ドル台になった。

金さんも銀さんも下げのキッカケはやはり、ウォーシュ次期ＦＲＢ議長であることが市場のコンセンサスになってきた。
ＦＲＢの肥大化。ＦＲＢ資産規模縮小すべし。「量的引き締め＝ＱＴ」容認。この彼の考えはマーケットに効いた。

日本の総選挙も一役買っている。
「タカイチ圧勝」はＮＹ筋の視点で「最悪のシナリオ」とされる。
日本の財政規律の緩みが「日本国債売り＝円長期金利急上昇」を招き、それが米国債券市場にも伝播。
ドル金利急上昇（米国債売り）・ドル売り・米国株売りの所謂「アメリカ売り」、「トリプル安」を招いた事実が記憶に新しい。
ベッセント財務長官もダボス会議で、「円長期金利急上昇でドル金利は０．５％上がった」と明言している。米トリプル安の震源地はジャパンとの見解だ。でも、グリーンランド問題でＥＵに１０％追加関税（結局ＴＡＣＯ）と脅したことが市場大波乱の実態。その責任を日本になすりつけたと筆者は解釈する。

なお、ベッセント財務長官は日本側に何らかの措置を期待と語ったが、果たして高市首相は素直に消費税減税を撤回するとも思えない（市民感覚では消費減税は朗報とされても、マーケットにとっては長期的財政悪化要因。本欄でこれ以上、政治の話はしない）。

この事例が金価格上昇要因になるのはなぜか。
所謂安全資産は米国債と金。
その米国債が日本発で仮に本格的に投げ売りされたら、残る安全資産は金のみ。

筆者はタカイチ圧勝をウォール街が懸念することは理解できるが、最悪のシナリオとは、おそらく米国債を売りたい投機筋のポジショントーク程度の話と受け止めている。米国債を売りたい国も少なくない。

日銀はしっかり米国債を保有し続け、外貨準備として金を新たに購入する意図はないようだ。

銀さんに関しては、本欄で紹介したｗａｌｌｓｔｒｅｅｔｂｅｔｓにむらがる掲示板投機家集団など個人にとって手掛けやすいＦＸみたいなものだ。

「生産が限定的で需要は拡大」ということを買いの理由に掲げ、レバレッジをかけた銀ＥＴＦまで動員して買い上げた。
レバかけた瞬間に、まさにゼロサムゲーム化。虚しい。
不幸にして「博打」そのものになってしまった。
博打ゆえ、ここまで下がっても、また１２０ドルへ急騰もあり得る。丁か半か。まぁ、競馬、パチンコより「若干、知的な感じ」かな（笑）。

追記、ＹｏｕＴｕｂｅの最新版収録が終わりました。ＭＣは前から知り合いの大橋ひろこさんでした。