豊島逸夫の手帖

2005年5月16日

しばらく、本業が多忙ゆえ、更新を怠った。読者の方から、病気かとお気遣いいただいたが、本人は至って元気である。ただ目まぐるしい。

さて、金業界で最も権威あるＧＦＭＳ金年報最新版が発表されたので、そのなかから注目点をまとめてみた。

◎新産金が２５９３トン(２００３年)から２４６４トン(２００４年)へ１２８トンも急減。なんと１９４３年以来の下げ幅とのことだ。金は有限な資源なのだということを物語る数字である。インドネシアの金鉱山での事故という一過性要因もあるので、この減少が続くことはないだろうが、今年以降も少なくも増えることはあまりなさそうだ。これまでは、金価格が上がれば、増産―供給過剰―価格下落というサイクルを繰り返してきた。その意味では、この現象は業界の常識を打ち破ったといえよう。

◎もうひとつの供給サイドの要因である中銀売却も、６１７トン(２００３年)から４７８トン(２００４年)へ急減。対外準備資産としてドルばかり貯めこむ弊害を各国政府が認識し始めたことで、金売却に対しても慎重になってきたようだ。２００５年は５００－５５０トンへ増えそうだが、それでも２００３年の水準には及ばない。第二次ワシントン協定に定められた年間５００トンの年間売却枠のほぼ想定内と言える。

◎ヘッジ売りの急減も目を引く。既に２０００年からネットではヘッジ売りよりヘッジ買戻しが上回る状況が続いているが、２００４年にはその買い超過も４４２トンに達した。(２００３年には２７９トンであった。)　鉱山会社の合併統合などによりヘッジ戦略が見直され、多量のヘッジ縮小（＝ヘッジ売り解除＝買い戻し）が生じたためである。２００５年は買い超過も３００トン程度まで減る見込みだ。ヘッジ売り残高もピークの３４２８トン(１９９９年)からはだいぶ消化されたものの、依然、１７７９トン(２００４年末)が残っている。

◎実需面では宝飾需要が２４８１トン(２００３年)から２６１０トン(２００４年)まで回復した。１９９７年に記録した３３００トンには未だ及ばないが、インド、中国、トルコなどが健闘しており、４００ドル以上でも新規実需買いが活発に出るようになった。価格の上昇局面で、需要も同時に増えるという、これもまた、従来の業界の常識を覆す現象がおきたことが注目される。開発途上国市場の裾野が広がり、女性の社会進出なども追い風になっている。

◎投資需要は欧米で減り、アジア中近東で増えるというまだら模様となった。欧米は投資家による短期的利益確定売りが相次ぎ、売り買いネットで８１トンの売り超過。（２００３年は６９９トンの買い超過を記録したので、ここの振れが非常に大きい。）かたや、途上国市場では、１７８トン(２００３年)から２４６トン(２００４年)へ増加。長期的金保有のため、徐々に買い増すパターンの投資家がアジア中近東では多く、欧米の投機家が売り手仕舞いに入ったところを、彼らがすかさず買いに入る様子が見て取れる。欧米の投機家も売りが一巡して、新規買いを入れやすい状況になったとも言える。

◎これらの需給ファンダメンタルズをふまえたうえで、ＧＦＭＳ社の見通しとしては、非常に慎重な言い方ながら（意地悪く言えば、どちらともとれる書き方だが）、ドル高、金利高などで、最悪３５０ドルも無しとはしないが、その可能性は低いとし、４００ドル台は実需で支えられようと述べている。逆に、投資需要が活発になればポートフォリオの多通貨分散の結果、５００ドルもありとしている。