豊島逸夫の手帖

2006年6月16日

株も下がり金も下がり、しきりに発せられる質問が"株と金の代替関係は崩れたのか"というテーマだ。

昨年はドルと金の逆相関が崩れたと騒がれたが、結局、それは一時的現象で、長期的な逆相関は変わらないという見方に戻りつつある。

株と金についても同じことが言えそう。

一般論については　既に５月３１日付け"株安の影響は"で纏めたとおりだ。そこで、金価格と株価の関連については"若干の負の相関"と書いた。

相関関係を計る場合に、相関係数が使われる。株価が１０％下落して金価格が１０％上昇すれば相関係数はマイナス１.０。株価１０％下落、金価格も１０％下落となれば相関係数はプラス１.０。従って若干の負の相関という意味は、マイナス０.１－０.２ぐらいというほどのことである。

通常過去１０年くらいのデータを元に算出されるので、あくまで長期的トレンドのハナシだ。つまり、株と金は長期的に見れば逆に動く確率のほうが、同方向に動く確率をやや上回るよということになる。それでも、ポートフォリオ理論のなかでは分散効果ありとされる。株と金は逆相関というより相関係数が０.０に近いので独立と言ったほうがいいかもしれない。

直近は同方向に動く場合が目立つから、短期的売買を目的とする投機家にとっては株と金の代替関係は崩れたということになる。

でも、これをもって、今後、株式市場で、例えば金価格急騰という材料に対する反応が、"それを好感して株価も上昇"ということになると思う？"商品価格急騰によるインフレ懸念を嫌気して株価下落"というパターンが逆転するとは到底思えないのだが。金市場から見ても、株価急騰を好感して金価格上昇という展開が定着するとも思えないし。直近の特徴は、ヘッジファンドなどが株損を金売りの益出しで補填するというようなオペレーションが見られることだろう。どう見ても決算を控えたポジション調整という一過性の現象である。

ドルと金の関係にしろ、ドルと株の関係にしろ、従来の常識が崩れたように錯覚しやすいのには理由がある。

価格形成のプロセスが以前より遥かに複雑になっているからだ。金価格上昇要因にしても　少なくも７つの構造要因（※）が日替わりメニューのように入れ替わり出たり入ったりして、持続性のある上昇トレンドを形成してきたわけだから。ドルとか株以外にも様々な要因がひしめくなかでは、相対的にそのインパクトが弱まるように感じるのは当然であろう。

別に金に限らず、今のマーケットは常に複眼で見なければ読めない。かっこよく言えば、変数がｘだけの方程式ではなく、ｘ、ｙ、ｚ複数ある連立方程式。変数間の関係も一次方程式linearではなく、二次方程式non-linearなのだよ。
自己責任の時代でリスクに立ち向かうということは、若い人にとっては頭の体操になるし、年配の人たちにとってはボケ防止になる。そう考えてpositive thinking 前向きの発想でゆきましょう。

足元の相場のほうは、金ＥＴＦ残高が今週に入り４５１トンー４５５トンそして昨日は４５８トンと徐々に増加基調で最大残高更新。ＮＹ先物買い残高は３００トンを割り込み２９８トンと軽くなってきた。５８０ドルまで戻し、予想通りの展開だね。