豊島逸夫の手帖

2014年10月16日

ＮＹ市場１５日の寄り付きで、１３日大引けに続き再び「魔の１時間」が起きた。
キッカケは、９月米小売り売上高０．３％下落、ＮＹ製造業指数も悪化、そして、卸売物価指数０．１％低下という米マクロ経済指標発表であった。
僅か５分間でダウは２７３ドルの急落。
これを見たマネーは、米国債市場に逃避殺到。１０年債の利回りは一時２％の大台を下回った。
市場には、２０１０年５月６日に数分で株価が１０００ドル以上急落した所謂「フラッシュ・クラッシュ」の記憶が蘇る。
高頻度取引による瞬間急落により、市場参加者がリスク回避のため一斉に売買注文を引込め、市場の流動性が瞬間的に枯渇する現象だ。
その後、ダウは一時４６０ドル以上続落した後、終値は１７３ドル安まで持ち直した。

その間、外為市場も大変動。
円相場は１０７円台から一気に１０５円台前半まで円高が進み、その後、１０６円台攻防の展開である。
「１０６円台でもう一波乱起きるのがドル売りのクライマックスとなりそうだ」
１４日本欄最後に書いたことが、早くも現実となった。

以上の市場波乱の要因は「４つのＥ」に集約される。

１）終焉（Ｅｎｄ）不安
今月でいよいよ米国量的緩和も終了する。織り込んでいたはずだが、いざ、施行日が近づくと、「量的緩和依存症」の市場は、あらためて不安感に陥る。そこに、悪い米マクロ指標が発表され、米国経済の先行き不安が増幅された。

２）ユーロ（Ｅｕｒｏ）圏経済懸念
ドイツ経済減速に加え、フランス国債も格下げ。欧州コア圏経済が揺らぎ始め、更に、１５日にはギリシャ株が６．７５％もの急落。同国国債利回りも７．９％まで上昇した。欧州債務危機２．０の可能性などが取り沙汰される。

３）エネルギー（Ｅｎｅｒｇｙ）価格急落
１５日にＷＴＩは８０ドルの大台攻防となった。
中国・欧州の需要減退。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）は減産合意に難渋。米国シェールオイルは増産。ＯＰＥＣ対シェールのシェア確保のための増産競争の様相さえ見られる。原油下落は「実質減税効果」というプラス効果があるが、今の市場心理では、「世界景気不安」の象徴的現象と取られがちだ。（下値の目途については１５日づけ本欄に詳述）。

４）エボラ出血熱（Ｅｂｏｌａ）不安
１５日には、米国内に二人目の院内感染者が出て、しかも、飛行機搭乗していたことも判明。もし、日本でそのような事態が起こったらどうなるか。想像するだけで、米国内に拡散する不安感も、伝わってくる。旅行や外出を控える傾向などが顕在化すれば、消費への影響も無視できない。市場心理を冷やす材料となっている。

さて、今後の展開だが、１５日のフラッシュ・クラッシュが、ＮＹ株とドルの売りクライマックスであった可能性を指摘しておきたい。
ＮＹ株価は、下げ幅を縮めて終わった。
ヘッジファンドのドル売りポジションも、相当量、買い手仕舞いされた。
１０５－６円の水準から、新規円買いのポジションに転換するほどのパラダイム・シフトは見られない。外為相場は相対評価の世界。不安をかかえる米国経済なれど、欧州・中国・日本よりは「マシ」である。とにかく、米国は先頭を切って量的緩和の出口にある。
ドル金利低下も、もっぱらヘッジファンドの米国債売りポジションの買戻しによる利回り低下によるところが大きい。雇用統計改善傾向の中で、早期利上げを見込み、米国債を売ったヘッジファンドが多かったのだ。
それ以外の米国債買いは、リスク回避のマネー「一時逃避」現象である。
市場のセンチメントが落ち着けば、次の一手は、やはりドル買いとなろう。ドル高トレンドを産んだ日米欧金融政策の「軌道のズレ」など構造要因に変わりはない。とはいえ、調整局面もこれだけ荒っぽいと、市場心理が癒え、ポジションが修復されるまでの時間はかかりそうだ。
しかし、最後に市場のトレンドを決めるのはヘッジファンドのポジションではなく、経済ファンダメンタルズである。

そして、貴金属市場では、金とプラチナの値差が縮まってきた。金市場にはリスクオフにより安全性を求めるマネーが流入した結果、１２３０－４０ドル台まで上昇。かたや、プラチナは、欧州景況感悪化＝ディーゼル車販売減少予測で売られるはずが、１２５０－６０ドル台を維持している。さすがに、１２００ドル割れまで売り込まれたのは、売られ過ぎとの反省が市場内にあるのだろう。金価格は一時１２５０ドル台をつける局面もあった。株安、ドル安も金買い材料として効いている。円建てでは、円相場変動以上に、ドル建て価格が動くプラチナに妙味あり。パラジウム・バブルは弾けてしまった感じ。

さて、今日の写真は、京都青蓮院裏の山の上に出来た、清水の舞台より大きい舞台。青蓮院からシャトルバスで山の上に行く。写真の背景の山は比叡山。眼下に京都近郊を一望。