豊島逸夫の手帖

2019年8月13日

先週後半は危険水域とされる２０の大台を下回っていたＶＩＸ（恐怖指数）が、週明け１２日には再び２１の水準まで上昇した。更にＶＩＸ先物では期先が２０、１９、１８と、先に行くほど期近より安くなる「バックワーデーション」という現先逆転現象が生じている。市場が差し迫ったリスクを感じていることを示す。

マーケットは米中貿易戦争がせめて「停戦」となるシナリオならば良しとしていた。しかし双方譲らぬ、或いは譲れぬ瀬戸際状態が長期化するとの観測が強まり、世界的景気後退のリスクが切迫感を帯びてきたのだ。

１２日には大手投資銀行が相次いで悲観的見通しを発表した。

ゴールドマンサックスは２０１９年１０～１２月期ＧＤＰ予測を２．０％から１．８％に引き下げ。１％台の数字に市場は減速から失速へのシナリオを嗅ぎ取り、先取りして動く。

更にモルガンスタンレーは今回の利下げサイクルの落としどころとして、ゼロ金利近傍再来の可能性もあり得ると指摘した。

バンクオブアメリカは今後１２か月に米国経済が景気後退期に入る確率を３０％程度とする予測を打ち出している。

年内利下げ３回説も台頭してきた。

ＦＲＢへの不信感も根強い。

そもそもパウエルＦＲＢ議長は僅か半年ほどで引き締めから緩和へ転換に動いた。そして今、利下げするが、あくまで「予防的」と説明している。しかし疑心暗鬼のマーケットは懐疑的だ。果たして予防的措置で収まるのか。これまでＦＲＢが後手後手に回ってきた印象が強いので、予防注射も立て続けに２本も３本も打たねばならぬほど症状は悪化しているのではないか。

根本的に見れば、金融・財政政策の発動余地が狭まっていることが最大のリスクだ。構造改革による労働生産性向上が望まれるが、例え政策として選択されても実効性が出るまで時間がかかる。即効性を望む市場は焦れて待てない。

更に新たな地政学的要因として香港が浮上した。世界的ハブ空港の香港国際空港実質的閉鎖によりＮＹでも地政学的リスクとして意識され始めている。中国国営メディアが人民武装警察部隊の深圳への移動を撮影とされる動画を公開したことも切迫感を煽った。

一旦１４９０ドル台まで利益確定売りで急落した金価格も再び１５１０ドル台に急反騰している。

米国１０年債利回りも今や景況感リスクを映す指標として市場の注目を集める。

年末までには１．２％から１．３％台まで下げるとの観測も語られる。

米国１０年債利回りが下がると株が売られ、ドルが売られ、円が買われるという負の連鎖が断ち切れない。

逆イールド現象も拡大中だ。いよいよ「真打ち」とされる１０年債と２年債の利回りスプレッドまで逆転の兆しが強まった。もし実現すれば、まずアルゴリズムが「不況の前ぶれ」として認識するは必至だ。１２日には１０年債が１．６５％水準に対して、２年債が１．５８％水準。その差が僅か０．０７％程度。２年債は政策金利との相関が強いのに対して、１０年債利回りは市場の実勢で決まり経済の体温計とされる。その逆転は景況感の実勢悪化にＦＲＢの利下げ対応が追い付かない可能性を示す。

総じて、債券市場は悲観論で育ち、株式市場は楽観論で育つ。

マネーは育ちが見込める市場に流入を続けている。

そして３連休中はテレ東に２回出た。土曜日は日経プラス１０サタデー。米中貿易戦争から通貨戦争へ。日本株、円、金の相場予測。金だけグラフは要求されず。

そして月曜はズバリ金価格予測。短期過熱警戒、中長期強気をビデオ収録で語った。

それから今週発売の週刊エコノミスト、カバー記事でコメント↓

https://weekly-economist.mainichi.jp/articles/20190820/se1/00m/020/057000c