豊島逸夫の手帖

2015年6月19日

６月ＦＯＭＣ後、市場は、利上げ後ずれと読み、「執行猶予３か月」を前提に、金そしてＮＹ株は上昇した。利上げ開始時期１２月説が、９月説より優勢になっている。

振り返ってみれば、市場はＦＯＭＣ前から１２月の確率が最も高いと読んでいた。ＣＭＥのＦＦレート先物相場から算出され、ＨＰ上で公開されている「利上げ確率」によれば、ＦＯＭＣ前に、９月２８％、１２月６８％、２０１６年１月６５％となっていたのだ。

それが、１８日終了時点では、９月１７％、１２月５６％、２０１６年１月７１％となり、２０１６年１月の確率が最も高くなっている。

市場は、ハト派イエレン議長の利上げ決定諸条件（いわゆるイエレン・ダッシュボード）を全て満たすほどマクロ経済指標が全面的かつ持続的に改善されるには、まだ時間を要すると見ているわけだ。

このような市場環境で、かりに、９月ＦＯＭＣで利上げが決定されたら、市場は混乱するであろう。昨晩、ＮＹ市場関係者たちとの会話では、「９月リスクにご用心」という表現が印象に残った。

大手金融機関の利上げ予測では、依然、９月説も根強く残っているからだ。

市場混乱の震源地としては、まず債券市場が考えられる。米国債利回りが急騰して、外為市場に飛び火。ドル高（円安）が急進行するシナリオだ。ＮＹ株は売られるだろうが、日本株には円安要因も働くであろう。金も振られて乱高下しよう。

そして、もう一つの金上昇要因のギリシャ。

１８日、ＮＹ市場が後場に入り、「ギリシャの民間銀行が来週月曜日にオープンできるか定かでない。」とのＥＣＢ高官発言が通信社経由で流れた。ＥＣＢはコメントせず。

たしかに、ギリシャ国内での預金引き出しは今週に入り加速しており、その総額は、３０日返済期限のＩＭＦ融資額（１５億ドル）を上回る規模に達する。

キプロス型預金封鎖がギリシャでも実施される可能性を危惧した市民たちは、資本規制に対して自衛措置に動いているのだ。

ギリシャ国会前のシンタグマ広場では、１７日には、現政権支持、緊縮絶対反対集会が開かれ、１８日には、債権団との交渉でユーロ離脱回避すべしとの集会が開かれた。民意も真っ二つに割れている。

筆者のアテネの友人たちは「いったい、どうなっているのか、どうなるのか、さっぱり分からない。」と、とにかく当惑している。

いっぽう、ＩＭＦのラガルド専務理事は、「大人の会話ができる相手と話したい。」「返済がなければ、７月１日にデフォルトになる。」と明言している。

サッカーにたとえれば、ロスタイムもそろそろ時間切れで、ゲームオーバーが近い。

では、市場への影響として、米利上げ後ずれとギリシャ危機と、どちらが強いかといえば、ＮＹ市場では前者のほうが優ることが１８日には実証された。しかし、かりにデフォルト・ユーロ離脱になれば、

短期的に、ギリシャ要因（リスクオフ）が優ると思われる。

中期的な視点でみれば、ドル金利上昇の問題のほうが、広範囲かつ持続的な影響をジワリ与えることになりそうだ。