豊島逸夫の手帖

2015年9月4日

海千山千の欧米ヘッジファンドも、現在進行中の世界的マネー波乱の波をもろに受け、巨額の損失を出していることが、ヘッジファンド顧客へのレターなどで、続々明らかになっている。

例えば、著名投資家デビッド・アインホーン氏率いる大手ヘッジファンドのグリーンライト・キャピタルは、８月だけで運用資産の５％を失った。１～８月で見ると、運用成績はマイナス１４％。惨憺たる結果だが、それでも、顧客は２％のフィーを払わねばならない。まさに、踏んだり蹴ったり。解約が相次ぐのも当然だ。

その他にも、著名投資家ビル・アクマン氏率いるパーシング・スクエアが８月には９．２％の損失。これで、１～８月期ベースでは、トントン、即ち、損得ゼロになってしまった。

「物言う株主」としてソニー株取得、更に先月にはスズキ株取得で日本でも知られるサード・ポイントも、マイナス５．６％。

ヘッジファンド業界の大御所、ジョン・ポールソンも、８月初旬まではプラス２０％の運用成績だったが、同月を終わってみれば、６％の損失を蒙る結果となった。

いずれも、中国株暴落、中国発世界株安連鎖を見誤った結果だ。

ＮＹ株が短時間でダウ平均１０００ドルも暴落するような事態は、全くの想定外だったのだろう。

その結果、世界の機関投資家たちは、それぞれのポートフォリオのリスクを一斉に落とし、リスク回避モードに入った。リスクの量を減らすということは、保有株式の一部を売却することなので、市場の不安心理を更に悪化させる要因となった。まさに負の連鎖である。

直近では、中国市場が抗日７０年行事で休場なので、小休止状態だ。

それにしても、中国市場の影響がウォール街に、そこまで及んでいることは驚きだ。

米利上げ決定要因としても、中国不安が、９月利上げ予定を１２月まで延期させる材料として急浮上している。

そして、日本株は、８月の外国人投資家売り越し額が２.５兆円に達した。統計を見ると、外人の売りに日本勢がオールジャパンで買い向かった構図が鮮明だ。日本の個人投資家と年金マネー、両者とも買いを入れ、日経平均を何とか１８０００円台に引き戻した格好だ。１８０００円を割ると、アベノミクスが危うい、との危機感が感じられる。まさに、オールジャパンで死守したという様相である。なにやら、上海株を中国ナショナルチームと呼ばれた官民協調路線で買い支えたことを想起させる。

いよいよ９月１６、１７日のＦＯＭＣまでカウントダウンに入った。

まずは今晩の雇用統計。そして、中国市場が来週は再開。果たして利上げはあるのか。１２月まで先送りか。正念場にさしかかってきた。

なお、金については、今日の日経朝刊商品面に、最近の中国金事情が詳しく書かれた記事が載っている。世界最大の金消費地に価格決定の場が、ロンドンから上海に移るという未来図は、可能性充分にあると思う。今後の金価格も新興国主導で上昇すると予想する所以だ。