豊島逸夫の手帖

2021年4月26日

金は１８００ドルの大台に接近したが、ガツンと頭を打たれ一気に１７７０ドル台に急反落（ＫＩＴＣＯグラフ青線参照）。投機筋に弄ばれているのでまともに見る気にはならない。

今日の話題は東京五輪と日本株の関係。

コロナ禍で筆者の海外出張は無くなったが欧米市場関連の情報量は増えている。ニューヨークも日本も米国も在宅勤務が増えたのでＳＮＳなどでの会話の頻度が高くなったからだ。
ネット環境さえ整備された場所であれば日本の山岳地帯でもリアルタイムにニューヨーク市場の情報が入ってくる。４０年以上に亘るマーケット関連のキャリアで構築された人的ネットワークがあるからだ。逆にウォール街に出張した時のことだが、たまたま古いビルの中のレストランで食事時間中、ネット環境が不安定なため情報の離れ小島の如き状況になったこともあった。

昨晩は恒例の週末ＺＯＯＭ会議に参加した。４０人ほどのグループでヘッジファンド、年金基金、政府系ファンドなど各分野の専門家たちだ。共通項はスイス銀行出身、或いはその後輩や家族などの関係者たち。「同じ釜の飯を食べた」仲間という横の繋がりゆえ本音で語り合える。
最近の話題としては日本株と日本の機関投資家の米国債購入が注目され始めた。

日本株に関してはこれまで米国株、欧州株、新興国株（含む中国株）の３つのカテゴリーで株が論じられてきた中で「日本株」が彼らのレーダースクリーン上になかった。しかし最近の日本株価の上昇、更にボラティリティーの高さゆえその理由を聞かれる機会が増えた。
昨晩も話題になり様々な意見が交わされたが、結論は「東京五輪中止なら買い」となった。

大阪・東京などの緊急事態宣言が米国の経済テレビでもブレーキングニュースとして報道された。Ｅｍｅｒｇｅｎｃｙという単語が使われると緊迫感が強いニュアンスになる。これまでコロナ感染者・死者が少ない国と思われていたので意外感があるようだ。
そこで彼らの素朴な疑問として「オリンピックはどうなる？」との問いが今回も出てきた。
「行動制限でマイナス経済成長、更に変異ウイルス侵入リスクを考えれば、東京五輪は開催強行シナリオの方がリスクであろう。」
「世論調査では多くの国民が反対とのことだが、それでは国民的高揚感も期待できない。」
結局、やはりオリンピックが中止なら日本株は買いもという結論になった。

但し、ヘッジファンド組は先物で売りから入る目論見が透ける。
対照的に年金基金組はじっくりタイミングを模索して買いを入れるスタンスだ。長期保有が前提ゆえ膨張した日銀ＥＴＦ買いの出口も意識せざるを得ない。ポスト・クロダも話題になる。その議論の過程で日銀買いにより日経平均は４０００円かさ上げされているとの見解も指摘されるのだ。

外為関連では円への関心が薄い。彼らの目は専らユーロに向いている。
ドル金利上昇が大きな要因ゆえ引き続き生保やＧＰＩＦの米国債売買状況も逐次チェックしている。

総じて、これまでは「物価が上がらない事例」の代表格で名前が出たジャパンが株式、債券市場で議論の対象になりつつあることは興味深い。

なお、偶然の成り行きだがゴルフの松山選手、テニスの大坂選手の活躍はウォール街でもチャットの話題になっており、結果的に日本の存在をアピールする機会になっていることも無視できない。
相場は理論だけでは説明できない部分があることを改めて感じさせる事例だ。