豊島逸夫の手帖

2021年8月12日

１１日のＮＹ市場では、今の市場の実態を映す象徴的な場面があった。

まず、朝方に発表された７月米国消費者物価上昇率が年率５．４％。高水準だが市場予測を若干下回り、やや頭打ち傾向かと市場では解釈された。

そして、ＮＹ時間午後に入り、米ＣＮＢＣにロバート・カプラン・ダラス連銀総裁が生出演。「量的緩和縮小（テーパリング）は９月ＦＯＭＣで決定して、１０月から開始というのが私の意見だ。」とかなり大胆に踏み込んだ発言をした。市場の想定よりかなり早いタイミングだ。ＦＯＭＣ内部でタカ派の勢いが強まっているとの印象も強まる。当然ドル長期金利は上昇かと思いきや、米１０年債利回りは１．３％台前半のレンジ内で急落した。実は同じ時間帯で米１０年債の入札が行われ、結果が好調だったのだ。つまり機関投資家の運用先として米国債の人気は依然高く、入札でも買われ、その結果利回りは下落したのだ。

米国債券市場では、テーパリングを懸念した米国債売りより、カネ余りの中で安全資産として米国債買いが強まることの影響の方が強いということだ。
インフレ懸念が強まる中でドル長期金利が急落するという「謎の現象」も、このような状況を映す現象と言えよう。

消費者物価上昇率５．４％という数字も、ここがピークで「一過性」との見方と当初の想定より長く続くとの見方に割れている。
後者の見方を持つ投資家のマネーは、インフレヘッジとしての金の市場に流入中だ。対してインフレ一過性派の見解のマネーは金売りに走っている。その結果国際金価格は暴落後、１７５０ドル前後まで買い戻され、その後一進一退の展開である。