豊島逸夫の手帖

2020年8月14日

基本的に金はインフレに強い資産と言われます。確かに１９７０年代はオイルショックで物価が二桁の増加率で上昇するという経済環境でした。当時の物価は放置すれば上がって当然。とにかく家計を守るために物価上昇を抑えるべきとの意見が支配的でした。そのような市場環境で金価格は１９８０年に８７５ドルという当時としては史上最高値を付けたのです。およそ３倍以上の暴騰でした。

インフレなど「死語」になり、デフレ・ディスインフレに取りつかれ、物価上昇率２％達成も困難という現在の状況との対比が鮮明です。
デフレマインドから脱出できない今、金価格が史上最高値を更新したという事実も考えさせられますね。
結論から言えば金はインフレにもデフレにも強い資産ということになります。デフレで債務不履行や企業倒産が急増するとか、国債が格下げになるという状況になると安全資産としての金が買われるということです。

ではインフレにもデフレにも強い資産が下がる経済環境とはどのような状態でしょうか。
それは「ゴルディロックス」。適温経済と訳されますが、熱過ぎず過熱したインフレではなく、冷え過ぎずデフレでもない、すなわち適温の経済状態が続けば金の出番は無いわけです。

さて、今回はディスインフレという環境で金価格が上がってきたのですが、ここにきて俄かにインフレリスクも意識されるようになっています。米国では兆ドルという未曽有の規模で財政出動と金融緩和が進行しています。あくまで対コロナ有事対応ということで正当化されるわけですが、以前にも書いたように借金は借金。消えることはありません。英語ではＴｈｅｒｅ　ｉｓ　ｎｏ　ｆｒｅｅ　ｌｕｎｃｈ　タダのランチはない。意訳すればタダほど高いものはないということになりましょうか。兆ドル規模の経済支援を行った国は、兆ドル規模の債務を抱えることになるわけです。そのために国の借金証文である国債を兆ドル規模で増発せざるを得ない。その新発国債は中央銀行であるＦＲＢが粛々と買い取る（量的緩和）ことになりますから、財政・金融政策の一体化でマネーばら撒き作戦が展開されることになります。これが現代版インフレの始まりですね。結局、究極の対デフレ政策はインフレ政策なのです。

しかし物価が２％にも上がらないという経済状況が長く続いてきたので「リーマンショック後でも量的緩和をやったが、結局インフレにならなかったではないか」との反論も根強く語られます。しかしコロナという予期せぬウイルスの出現で、命を守るための経済規制と雇用を守るための経済支援政策が両立しない今、過去との比較は説得力に欠けます。これまではこうだったと言われても経済と市場が激変していますからね。比較の対象になりません。未知の領域なのです。

つくづくこれまでの「常識」が通用しないニューノーマル＝新常態ということを肌で感じています。

なお、昨日の金国際価格は２％反騰して１９５０ドル台まで戻してきました。